受診の時期・回数と主な検査項目

妊婦健診は、妊娠が確定した直後から出産までの間、定期的に受ける必要があります。厚生労働省では標準的な回数として合計14回程度の受診を推奨しており、週数ごとの目安は以下のとおりです。

• 妊娠初期～12週目：2週間に1回
• 妊娠12週～23週目：4週間に1回
• 妊娠24週～35週目：2週間に1回
• 妊娠36週目以降：毎週1回

体重・血圧測定・尿検査が行われ、週数に応じて血液検査（採血）なども実施されます。お腹の赤ちゃんの様子は超音波検査（エコー）で確認しますが、時期によって方法が異なります。

• 経腟エコー（内診）：主に妊娠初期に行われ、腟内から子宮の状態や出血の有無を確認します。
• 経腹エコー：お腹が大きくなってくる中期以降は、お腹の上からプローブを当てて観察します。

近年はパートナーの付き添いを希望する方も増えています。一緒にエコー映像を見ることで、父親としての自覚が芽生える良い機会となります。

川崎市・横浜市の補助券は使える？

妊婦健診は基本的に自由診療（保険適用外）のため、全額自己負担です。そこで活用したいのが、自治体で実施する補助制度です。例えば、川崎市や横浜市では補助券（受診券）を用意しています。母子手帳の交付時に一緒に受け取ることができ、基本的な妊婦健診や健診に伴う自費の検査費用が助成を受けられます。

市外の医療機関であっても、各自治体と契約を結んでいる協力医療機関であれば補助券を利用可能です。

こすぎレディースクリニックは、横浜市と提携しているため補助券を使用できます。ただし、東京都の住所の方は一時的に費用を全額立て替え、後日お住まいの自治体に申請して助成を受ける形になります。

受診予定のクリニックが自治体の協力医療機関かどうかを事前に確認しておくと安心です。

「ついでに通える」が継続の鍵

仕事をしていると、どうしても平日の日中に時間を空けるのが難しい場面も出てきます。そのため、通勤途中や乗り換えで使う武蔵小杉周辺の医療機関を選ぶケースも多いです。

仕事帰りや移動の合間に立ち寄れる立地であれば、貴重な休日を健診だけで費やすこともありません。また、土日診療や夜間対応のあるクリニックなら、パートナーと予定を合わせて一緒に赤ちゃんの様子を見に行くこともスムーズです。「通いやすさ」を優先することで、妊娠中の負担を少しでも軽減することができます。

横浜市の補助券も問題なく使用できる

「市外の医療機関だと補助券が使えないのでは？」と心配される方もいますが、武蔵小杉のこすぎレディースクリニックでも、横浜市が発行する妊婦健診の補助券がそのまま使用可能です。横浜市内の医療機関に通うのと同じように、受付で母子手帳と補助券を提出することで公費助成を受けられるため、手続きの煩わしさもありません。

居住地にとらわれず、ご自身の生活リズムや通いやすさで医療機関を選べる点は大きなメリットです。初診予約の際に補助券の使用可否を確認することもおすすめといえます。

納得できる産院選びのポイント

無痛分娩を希望する場合、産院選びでは安全に分娩を行える体制が整っているかを確認しましょう。

• 医療体制の充実：産科医・助産師・麻酔科医がしっかりと連携し、チーム医療を行っているか
• 緊急時の対応：24時間体制で無痛分娩に対応できるか、夜間や休日の体制は整っているか
• 通いやすさ：自宅から無理なく通える距離にあるか
• 連携体制：普段の健診を受ける医療機関との連携がスムーズか

人気のある産院は妊娠初期の段階で分娩予約が埋まってしまうことも珍しくありません。妊娠がわかった時点で早急に情報を収集し、分娩予約を取ることが重要です。

妊婦健診で母子の状態を整える

無痛分娩を安全に行うためには、母子ともに健康な状態で出産を迎えることが前提です。分娩施設が自宅から遠い場合は、妊娠32週頃までは自宅や職場の近くにある医療機関で妊婦健診を受け、分娩が近づいたら予約した施設へ転院する方法がおすすめです。

定期的な妊婦健診で体調管理を徹底し、医師とコミュニケーションを深めておくことで、スムーズな転院と出産につながります。希望のバースプランを実現できるよう、まずはかかりつけ医と一緒に着実な準備を進めていきましょう。

Q.妊婦健診はいつから始まりますか？

A.妊娠が確定した直後から受診を開始します。合計14回程度の受診が推奨されており、妊娠初期～12週目は2週間に1回、妊娠12週～23週目は4週間に1回、24週～35週目は2週間に1回、36週目以降は毎週1回が目安です。体重や血圧測定、尿検査に加え、週数に応じて血液検査も実施されます。

Q.市外の医療機関でも補助券は使えますか？

A.各自治体と契約を結んでいる協力医療機関であれば、市外でも補助券を利用できます。提携外の医療機関では一時的に全額自己負担となりますが、後日お住まいの自治体に申請して助成を受けることができます。事前に協力医療機関を確認しておくと安心です。

Q.無痛分娩を希望する場合、いつ頃から準備を始めればよいですか？

A.人気のある産院は妊娠初期に予約が埋まることも多いため、妊娠がわかった時点で早急に情報収集と分娩予約を行うことが重要です。分娩施設が遠方の場合は、妊娠32週頃までは自宅や職場の近くにある医療機関で健診を受け、分娩が近づいたら予約した施設へ転院する方法もあります。